組織の柔軟さを生み出す次世代経営の形とは？日本DX大賞から読み解くDXのトレンドと未来

一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会　代表理事　森戸 裕一

企業や自治体主催の基調講演やセミナー、社員研修など、全国47都道府県から年間200回を超えるオファーで、創業以来3000回以上の登壇実績を更新中。 デジタル化による組織や地域の変革支援が得意分野。内閣官房より全国でわずか5名の第一弾。「シェアリングエコノミー伝道師」に任命され、自治体と連携した地方創生支援やDXの推進を軸にした全国の企業人材育成・経営指導実績をさらに重ね、専門分野の幅を広げている。

一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会

日本デジタルトランスフォーメーション推進協会の前身の、日本中小企業情報化支援協議会は、日本を活性化するためには中小企業の情報化が必要という理念のもとに、地方や中小企業のIT化を推進するための人材育成、啓蒙普及活動、プロジェクトなどに10年間取り組んで参りました。 この10年間でクラウドをはじめとしたテジタル技術の進展により、企業の規模は関係なくなり、産業構造が大きく変わってきてきました。 今必要なのは、デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進することで、時代の変化に俊敏に対応できる組織への変革、顧客ニーズにあった事業創造、新しい顧客体験の創出を実現することにあると私たちは考えています。 しかしながら、多くの企業でDXの重要性は理解されているものの、業務改善やシステム刷新レベルで止まることも多く、取り組みは十分とは言えません。 当協会では、次世代では当たり前と言われるデジタル技術を使いこなす企業を増やし、希望が溢れる未来を創るために、DX推進人材育成、新規事業創出支援、地方創生、政策提言など通して日本におけるDXの推進に取り組んで参ります。